- ドル・コスト平均法について
- つみたてNISAのメリット・デメリット
- どんな人がつみたてNISAを優先すべきか
- iDeCoのメリット・デメリット
- どんな人がiDeCoを優先すべきか
- 目的に合わせた資産形成方法を取ることをおすすめします
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長期的な資産形成をするにあたりさまざまな手段があるなか、そのなかでも魅力的なのが「iDeCo」と「つみたてNISA」という税制優遇制度です。
このiDeCoとつみたてNISAはどちらも長期投資向けの制度ですが、それぞれ特徴があります。どんな人がどちらの制度に向いているのかを見ていきましょう。
ドル・コスト平均法について
つみたてNISAやiDeCoはドル・コスト平均法を利用しています。ドル・コスト平均法についての関連記事は以下にありますので、合わせて読んでみてください♬
つみたてNISAのメリット・デメリット
まず、つみたてNISAのメリットとデメリットを紹介していきます。
つみたてNISAにはどんな特徴があるのでしょうか？
つみたてNISAのメリット
◆「分配金・譲渡益」が最長で20年間、非課税
つみたてNISAは2018年1月からスタートした新しい資産運用の方法。専用の口座を使って購入した「分配金・譲渡益」が最長で20年間、非課税になります。
つみたてNISAで非課税になるのは、年間40万円までが限度額です。
◆いつでも引き出せる
また、20年間必ず運用しなければいけないというルールはないため、予想以上の利益が発生したときや、急にお金が必要になったタイミングで引き出すことができます。
流動性にも優れた制度と言えますね。
◆少額から、貯金感覚で始められる
少額からスタートでき、ドルコスト平均法を使いながらコツコツと貯金感覚で積み立てられます。
つみたてNISAのデメリット
つみたてNISAは良いことばかりではなく、気を付けたいポイントもあります。
◆選べる商品が限られている
例えば、選べる商品は限られていますので、投資商品にこだわりたい人には不向きですが、金融庁の厳しい条件をクリアした投資信託・ETFのため商品の選択で失敗するリスクは低いと言えますね。
◆元本割れの場合は税制優遇なし
また、万が一に元本割れしてしまった場合は、利益が非課税となるメリットが得られないため、注意しておきましょう。
さらに、損失が出ても損益通算ができません。
どんな人がつみたてNISAを優先すべきか
◆投資経験の少ない人
まず、これまで投資経験の無い方、もしくは投資経験の少ない方がつみたてNISAに向いています。
先ほどデメリットとして紹介しましたが、対象商品は『金融庁が厳選した投資信託・ETFのみ』なので、逆に言うと投資初心者でも安心して投資することが可能なのです。
◆まとまった資金のない人
つみたてNISAは一括投資はできません。中長期的に定期的に継続して少額を投資することになります。
そのため、まとまった資金がないという人こそ、つみたてNISAは始めやすい投資方法ですね。
つみたてNISAの出口戦略について
つみたてNISAの出口戦略について考えてみた記事も合わせて読んでみてください♬
iDeCoのメリット・デメリット
ここまでつみたてNISAのメリット・デメリットを紹介してきましたが、iDeCoにはどんなメリット・デメリットがあるのでしょうか？
iDeCoのメリット
◆掛金が全額所得控除され、節税効果がある
iDeCoの醍醐味と言えるメリットが、掛金全額所得控除です。拠出した掛金が年間所得から差し引けるため、その分の所得税・住民税が軽減されます。
具体的には年収500万円の人が毎月1万円iDeCoを利用した場合、年間24,000円の節税効果となります。
◆運用益が非課税
一般的に、株式投資の利益には20.315％の税金が課されるようになっています。iDeCoを通じてこれらの金融商品を利用した場合は、得られた運用益に対して税金が一切かかりません。
このメリットはつみたてNISAと似ています。
iDeCoのデメリット
◆原則60歳まで引き出せない
iDeCoは老後資産を築くことを目的とした制度ですので、原則として途中で資産を換金して引き出すことは認められていません。
資産を受け取ることができるのは、加入者が60歳になってからです。
つみたてNISAと違い、資金拘束されるという点がデメリット。
◆各種手数料がかかる
iDeCoは手数料が多くかかるというデメリットもあります。①加入時・移換時、②口座管理、③給付事務、④還付事務に手数料がかかってきます。
また、投資信託を選んだ場合は信託報酬も発生します。
◆受け取り方によっては税金発生
引き出す際には年金方式か退職金方式、あるいは両方を組み合わせた方式で受け取ります。
どの方法で引き出すにしても、税金の控除額が決まっていますので、控除額範囲内で受け取れるように調整しなくては税金が発生することになります。
退職金のあるサラリーマンなどは、自分が退職金がいくらもらえるのかなどを把握しておくべきですね。
どんな人がiDeCoを優先すべきか
◆老後対策をしたい人
公的年金だけでなく、自助努力で老後対策をしたい人はおすすめです。60歳まで引き出せないというデメリットがありますが、逆に確実に老後資金が貯められます。
◆自営業・フリーランスの人
国民年金にしか加入していないため、自営業・フリーランスの人は公務員や会社員に比べて老後にもらえる年金額が少なくなります。
もともとiDeCoは自営業・フリーランスの人に向けて作られた制度です。iDeCoを活用すれば大きく納税額を減らすことができます。
自営業・フリーランスの方はiDeCoの掛金の上限が大きいため、節税効果がとても高いです。
仮に年間81.6万円の満額を積み立てたら、その全額が所得金額から控除されます。仮に税率を20％相当としたなら、掛金81.6万円の20％を節税することができます。
これで年間約16万円も支払う税金を減らせることになります。
iDeCoは初めから会社員で使えた制度じゃないんだね
目的に合わせた資産形成方法を取ることをおすすめします
つみたてNISA、iDeCoはどちらもメリットが大きい制度です。しかし、どちらを優先させるかはその人の状況や目的などによって変わってきます。
個人的な見解としては、会社員の人はつみたてNISAを優先し、自営業・フリーランスの人はまずはiDeCoを優先してほしいと思います。
どちらにしても、一番の老後対策は長く働くことだと考えています。
結婚・出産・子供の教育資金や住宅資金などが必要なケースでは、まずは目先の資金難にならないためにも会社員ではじめからiDeCoを満額やることはオススメしません。
（会社の退職金がない代わりに月収に反映されているなど、ケースバイケースでiDeCoを利用してほしいなと思います。）
自分はどちらに合っているのかよく考えようね！
資産形成において参考になれば嬉しいです！
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